法人リストによってテレアポの成功率が上がる？

テレアポの成功率を高めたいなら、専用の法人リストを購入してみる方法もあります。

少なくとも電話帳と比べると、商品に興味を持っている方々の情報が掲載されている事が多いため、成約率は高めな傾向があります。

電話帳を使って電話で営業する難しさ

電話をかけて営業する場合、確かに電話帳という手段もあります。

電話帳のメリットは、コストが非常に安く済むことで、簡単に手に入ることからも普段の営業活動の為に電話帳を使用している法人も少なくありません。

ただし電話帳には、成約率に関するデメリットがあります。

営業トークが上手い企業などは、電話帳でも成約に結びつけている事はありますが、完全にランダムな顧客に当たるということもあり成約率は決して高くないと言えるでしょう。

例えば自社では、WEB関連の製品を扱っているており、少しでもその製品の売上数字を伸ばしたいので電話で営業する事になったとします。

しかし電話帳を見て電話をかけてみても、なかなか成果に結び付かない事もよくあります。

その理由は、電話帳に掲載されている顧客は、パソコンがあるかどうかも分からないからです。

電話帳の場合は、住所と会社名と電話番号しか書かれておらず、その3つの情報だけでは、パソコンがあるかどうかも分かりません。

パソコンが無い法人にWEB関連の商材をアピールするのは、パソコン自体がない訳ですからあまり効率が良くありません。

このように電話帳の場合、相手が商品に興味を持っている状態かどうかも分からないため、商品に全く興味が無い法人に電話しても、なかなか契約には結びつきづらいです。

加えて何時頃なら担当者が在社しているかも分かりませんし、そもそも担当者名も不明です。

担当者の名前が分からない状態ですと、電話を取り次いでくれない企業も多いと言えるため、電話帳で営業活動するのは、かなりハードルが高くなります。

類似商品の購入実績がある方々にアプローチできる

そこで電話で営業するなら、法人リストという方法もあります。

そのリストは、成約率が高いと見込まれる法人の情報が掲載されていることもあり、近年使用する企業も増えております。

例えば、上述のWEB会社の例を挙げると、リストによっては「パソコンを保有している方々」のみが掲載されており、電話帳と違って、パソコンを持っているかどうかも不明な方々に電話する訳ではありません。

営業効率が良くなる訳ですから、必然的に成約率も高まってきます。

パソコン所有だけという情報だけではなく、類似商品の購入歴もあります。

例えば自社では、WEB関連の商品の販売数を伸ばしたいとします。

Aさんという方は、たまたま何か興味があったので過去にWEB関連の商品を購入した経験があります。

それに対してBさんは、WEBの商品を購入した経験はありません。

AさんとBさんを比べると、前者のAさんの方にアプローチする方が効率的です。

過去にWEBの商品を買った事があるなら、類似商品にも関心を抱いている可能性があり、逆にBさんの場合、WEB関連の商品を買った事はありませんから、関心を抱いているかどうかは分かりません。

それで上述の法人リストには、Aさんのような方々のみが掲載されている事が多いです。

「過去に不動産物件の資料請求をした方」や「WEB商品を買った事がある方」など、何らかの購入実績がある法人が掲載されている事もあります。

類似商品を購入した法人にアプローチするなら成約率も高くなる事も多いので、リストを購入してみる価値はあります。

業種や職種が絞り込まれているので効率的

またリストによっては、職業属性を絞り込んでいる事があります。

不動産業や金融業やITなど、実に多彩な職種や業種がありますが、それぞれの職種は興味やニーズも異なります。

ですから特定の職業向けの商品を取り扱っているなら、その職業の方々にアプローチしたくなる事があります。

例えばIT業向けの商品を取り扱っているなら、不動産業や金融業というよりは、IT業の法人にアプローチしていく方が効率的です。

一部の法人リストは、業種はかなり絞り込まれており、IT業の法人のみが掲載されているリストも中にはあります。

IT業向け商品の売上を伸ばしたいなら、IT業の法人のみが掲載されているリストを使用してみるのはおすすめです。

電話帳よりも効率的ですし、成約率も高くなる傾向があります。

テレアポで営業活動していきたいなら、法人リストはおすすめです。

過去に商品の購入実績がある法人なら、高い成約率も見込めますし、営業効率が良くなるメリットもあります。

ですから電話帳でなく、リストで営業活動している方々も多いです。