新規開拓の為に！法人リストの活用術

法人リストは、上手く活用すれば新しい顧客を見つける事もできます。

その活用方法も色々あって、例えばホームページ制作の取引先を増やす為に、リストが活用する方法があります。

その他にもセミナー集客の為に活用される事もあれば、社労士が顧問先を見つける為に活用されるケースもあります。

リストを活用してホームページ制作の顧客を増やした

会社によっては、ホームページ制作のサービスを提供している事がありますが、そのホームページ制作の業者が、法人リストを活用しているケースが多いです。

新規顧客を獲得するためにまだホームページを持っていない会社に電話でアプローチを行い、その際には電話帳がよく活用されています。

しかし電話帳は必ずしも良い結果をもたらすとは限りません。

電話をかけてみると断られてしまうケースも多々ありますが、その断り文句で多いのは「ホームページなら、すでに持っています」という返答です。

すでに制作済みなら、改めて2つ目のサイトを作る意味はありません。その反応が多くて困っていた訳です。

その際に、リストが活用されるケースがあります。

そもそもリストは、ある程度は法人が絞り込まれており、「ホームページを持っていない法人」のみを掲載したリストも、中にはあります。

ホームページがない法人が掲載されているリストなら、効率良く営業活動できます。

ホームページを作成済みの法人も混在し扱いづらい電話帳ではなくそのリストを活用して、営業効率を高める事に成功している制作業者もあります。

リストを買う際に費用はかかったものの、前年比で売上が140％以上伸びている制作業者もあります。

つまりリストを使用すれば、「成約率が高そうな法人」に電話をかけてアプローチできるという訳です。

FAXを活用して新規顧客を開拓する方法

リストを活用する方法は何も電話だけではありません。

リストに書かれている情報は電話番号のみならずFAX番号も書かれていることもあり、そのFAXリストを活用してセミナー集客に成功した実例があります。

ある企業はセミナーで自社製品を広めたいと考えており、そのために色々な活動を行ってみるものの、なかなかセミナー参加者が集まりませんでした。

限られた時間の中で営業活動しなければならず、色々苦労していた時に法人リストに注目し、一部の業者が販売しているリストにFAX番号が書かれている事を知りました。

それであるリスト業者に連絡し、FAXでアプローチしてみたところ、想像していた以上の反響がありました。

ただし他県の法人に連絡を送っても会場に足を運ぶのが難しいということもあり、アトランダムにFAXに送信するのではなく近県の法人の番号のみが掲載されたリストを用意してもらいました。

セミナー会場に近い場所にある法人のみが掲載されたリストを用いてFAXを一括送信した結果、ターゲットを絞り効率的にセミナーの情報を広める事に成功しました。

セミナーの参加者も増えて、売上数字が高まった実例もあり、このようにしてFAXによる販促活動でリストが活用されるケースはとても多いです。

紙のDMでアプローチする活用方法もある

電話やFAX以外にも郵送などによって新規開拓する方法があり、ある社労士の事務所は、郵送で顧問先を増やす事に成功しました。

社労士という職業の方々は、主に新規設立の法人をサポートするため、雇用保険や助成金などの手続きで社労士は多くの法人にアドバイス行います。

ただ社労士事務所としても、やはり売上数字を気にしており、顧問先が少ない状態だと売上数字も限定されてしまいます。

そこで法人リストを活用して、新しい顧問先を確保している社労士事務所もあります。

リストには各企業の電話番号だけでなく住所も掲載されているため、その住所に紙媒体のDMを送付して、新規顧客の確保に成功している実例があります。

現にとある社労士事務所も、新規法人なら社労士に対するニーズもあると考え、リスト業者に「新規法人」の住所一覧を注文していました。

その注文したリストに掲載された住所にDMを送付た結果、新しい顧問先が増えた実例もあります。

つまりリストには、紙媒体のDMで宣伝する活用方法もあるという訳です。

上述のように、新規顧客の開拓のために法人リストを活用する方法は色々あります。

全体的に、リストは「効率」のメリットがあり、ホームページ未所有や新規法人など、ある程度は対象者が絞り込まれていることからも効率良くアプローチできます。