メールアドレスのリストを購入するメリット

メールアドレスは買うことができる……。

そう聞くと、それは後ろ暗い犯罪的なことなんじゃないか、となんとなく感じる人も多いかもしれません。

ですがそうではありません。

メールアドレスのリストは合法的に買うことができ、使い方を間違えなければきちんと役に立ちます。

ダイレクト・マーケティングとメールアドレス

ダイレクト・マーケティングというのは、営業側と顧客側の間で親密な関係を築くことを重視する営業の手法の一種です。
「お得意様」を積極的に作り、お得意様のデータを蓄積しそれを活用することでビジネスを活発化させてゆくのが理想。
そうやって得られた利益を限定商品やセールといった形でお客様にフィードバックし、いっそう信頼を得てゆき、売り手と買い手のWin-Winの関係を作ることが最終目標となります。

現在、ほとんどの企業がこのダイレクト・マーケティングの思想をディープに取り入れた営業活動をしています。
たとえばカードで貯まるポイントやマイレージ、クーポンやスタンプ、こういったよく見かけるちょっとしたサービスは、ダイレクト・マーケティングの理論から発想された、売り手と買い手の絆を深めるツールなのです。
限定メールマガジンや会員制度などもそうです。

お客様と親密に連絡を取り情報を提供することで信頼を得てゆくビジネスモデルの中では、拒否されにくい連絡先であるメールアドレスの意味は非常に大きいものがあります。
顧客のメールアドレスリストこそが企業の最大の財産、なにものにも替えがたい資産なのだとよく言われます。

新規顧客の開拓にもメールアドレスが重要

優れたお得意様メールアドレスリストがあれば勝ったも同然、という話をしましたが、しかし現実的に考えれば、お得意様の顧客がいきなり空中から湧いて出るわけはありません。

最初の段階では、それまで縁がなかった人たちに、あなたの会社の商品を見てもらい、認識してもらい、お得意様になってもらうしかないのです。
新規顧客をまずは掴めなければ、ダイレクト・マーケティングの土俵に乗ることすらできません。

お得意様がまだロクにいない段階で、お得意様を新規開拓するためになにに頼ればいいのか……スタートアップしたばかりの企業は、みんなこの問題に突き当たって深く悩みます。
昔はやみくもに町を歩いて目についたところに飛び込んで頭を下げたり、街頭で震えながら宣伝をしたりチラシを配ったりしました。
いや、いまもそういうことをやっている企業はたくさんあります。

しかしそれではあまりに効率が悪い、ということで、現在ひろく行われているのが、電子メールによる飛び込み営業、いわゆるダイレクトメールというものです。
本来ダイレクトメールという言葉は、ダイレクト・マーケティングに使われるメールという意味で、電子チラシに近い意味ではないのですが、現在は飛び込み営業メールをこう呼ぶことが一般化しています。

ダイレクトメールは比較的小さな手間で、商品の宣伝広報を行うことができるという意味で非常に優れた手法であるといえます。
が、反面、非常に反発を招きやすく、迷惑だといわれやすい手法であることも忘れてはいけません。
まさに諸刃の剣なのですが、しかし、まだお客様をロクに持たない企業では他に選択肢がありません。
なるべく相手の反発を招かないよう、注意しながらやってみるしかないのです。

送信先を増やすのではなく絞り込むために買う

メールアドレスを名簿業者から買う、という行為に意味がでてくるのはここから。
すなわち、最初に宣伝広報用のダイレクトメールを打つとなったときに、送信先候補として買うことになるわけです。

しかし、ここで再度注意したいことがあります。
ダイレクトメールは有効ではありますが、迷惑メールとして好感度を下げるリスクも非常に高いということです。
そのリスクを少しでも下げるために、どうすればいいのかを考えなくてはいけません。

もっとも有効な対策は「なるべく興味を持ってくれそうな顧客候補を選んで送る」ことです。
これがダイレクトメールの最大最高の秘訣、つまり、送る相手を絞る、ということです。
たとえ突然のメールでも、そのメールの内容が無視できないほど興味が持てるものなら、なんだかんだいってお客さんは読んでくれます。

送信先を増やすのではなく、絞るために業者からメールアドレスを買うのです。
名簿業者は、何百万件というリストを持っていて、いろいろな条件でその中からピックアップしたリストを作ってくれます。
そこで、あなたの商品に興味を持つ性別、職業、年齢……といった絞り込みをしたリストをもらいましょう。
そのことで、新規開拓の可能性はぐっと高まります。

メールアドレスは死にやすい、信頼できる業者を選ぼう

ただ、ひとつ気をつけたいのは、メールアドレスというのは非常に死にやすい連絡先だということです。
複数のアドレスを持っている人が多く、持っているだけでチェックすらしていないアドレスもたくさんあります。
きちんとした業者さんなら、定期的にアドレスの更新などもしてくれます。
信頼できる大手の業者を選んで買いましょう。

法律の勉強もしておこう

最後に、現在、営業メールを打つこと自体は合法な営業行為です。
が、「特定電子メール法」というものがあり、いくつか守らなくてはいけないルールがあります。

そのルールを逸脱すると摘発される可能性もゼロではないため、きちんと調べてルールを守るようにしましょう。