販売される法人リストから代表者名付きリストを購入するメリット

法人リストはBtoBビジネスを行なっている企業にとって、重要なツールとなります。

何もないまま無作為に連絡を取ることは困難で、ある程度絞り込まれた情報は必要です。

作成を依頼する時には代表者名などの有効な情報も含めた方が良いでしょう。

法人リストを活用するメリットとは？

収益をあげるためには、商品の購入やサービスを契約してもらう必要があります。BtoBの世界においてもその原則は変わりません。そして増収を考えているのであれば、新規顧客の開拓をしなければいけません。

新しい顧客の見つけ方として、広告掲載や他の企業からの紹介などがありますが、いずれも受動的な立場でいつ効果が得られるかわからないとても不安定なものです。それでは計画的なビジネスを行うことはできません。積極的に動くためには自ら動く必要があります。

開拓するためにはどのような相手にアプローチすれば良いのかと言う疑問が生じます。それがわかれば簡単で良いのですが、なかなかうまくいきません。ただし、全く期待できない企業と言うものはある程度絞り込むことができます。販売地域から外れていることや提供している商品やサービスが全く関係ないことなどが当てはまるような企業は、アプローチする相手として不適切です。それらの条件を逆に考えればアプローチ先を絞り込むことができます。その結果として得られるのが法人リストです。

法人リストを活用して営業活動することで潜在的な顧客を発掘することが可能です。闇雲に飛び込み営業するよりも効果的で無駄がありません。法人リストにある企業にDMを送ることで、さらに大きな商機を得ることも期待できます。存在を知ってもらうことで、成約につながる確率は上がります。法人リストはそのために有効な手段と言えます。

契約の時に結局判断するのは会社のトップ

企業相手の商売を行う時に大変なのが、担当者に会うことができないと言うことです。連絡をしても受け付けで門前払いと言うことも少なくありません。説明ができなければ、販売につながることはありません。

まずは足繁く通って担当者に会うことが先決になります。法人リストにしたがって回っていくことで、全く脈のないところには行くようなことはありませんが、担当者に会うまでにはかなりの時間を要するかもしれません。DMによるアピールもどれだけの効果を得られるかはわかりません。

なんども訪問するうちに会ってくれるところもあるはずです。もしかしたらたまたま需要が発生して、販売のチャンスになるかもしれません。あとは自社のアピールさえうまくいけば問題ありません。ただし、そこからも大きな壁が存在していることもあります。それが代表者の決断です。

企業の決済は、結局代表者の決断に委ねられます。少額のものなら問題ないかもしれませんが、継続的に取引するとなると、それなりのポジションの人が決断する必要があります。担当者では決められないこともあり、最終的に採用されなかったと言うことも想定しておくことが重要です。

可能であれば、代表者にアポイントできれば効率的です。同じ工数をかけて説明をするのであれば、先に決裁権のある人に納得してもらえれば、必ず成約に繋げることができます。販売先になってもらうためにはまず代表者が誰かを知っておくと便利です。

相手がわかれば名指しができるので有利

相手が大企業であれば難しいかもしれませんが、中小企業相手のBtoBならば、直接代表者にコンタクトをすることも可能かもしれません。名指しできれば、その機会が得られる可能性が高まります。だから法人リストを作成する時にその情報を含めてもらうことは、とても効果的です。

代表者の情報は、会社登記に乗っているので秘密ではありません。ただし、自分で調べようとするとかなり大変です。企業のWebページを確認しながら、記録する必要があります。あまり更新されていない場合、古い方に連絡することとなり失礼になる恐れがあります。それでは成約につながる確率はかなり低くなります。

会社登記から法人リストを作った場合、最新情報であることが期待されます。企業は代表が変わった場合、法律によって登記の書き換えを行う義務があります。そのため古い情報のままと言うことはほとんどありません。

誰が代表かわかれば、電話の時に名指しができるので決裁権のある人に話ができる機会が広がります。DMを送る時にも企業に送るのではなく、代表者に送ることでそのまま捨てられることが少なくなります。開封して中身は確認されますし、担当者に回される確率も高くなります。このように有効な相手がわかっていることは、コンタクトを取る上で有効な手段と言えます。だから、法人リストの作成の際には代表者の名前も付けてもらうと良いでしょう。

ビジネスにおいて、結果を出すまでの期間を短くすることがとても大切です。長くかかればそれだけ人件費を無駄にすることになります。最悪の場合、確率の高い顧客を逃してしまう恐れもあります。

ですから名指しで代表者に連絡できることは効率アップには欠かせません。