法人・営業・企業リストをお探しの方向けにリスト販売業者を比較してご紹介

販売される法人リストの中では購入前に企業名が確認できるものもある

公開日:2019/06/15  最終更新日:2019/05/17

販売の相手が企業と言うビジネスをBtoBと呼ぶことが一般的になりました。

個人と違って待っていても商売にならないのがBtoBの基本です。

少しでも脈のある企業を回って、取引の糸口を見つけなければ生き残っていけません。

そこで重要なのが法人リストの存在です。

 

法人リストには絞り込む条件が必要

法人リストと言っても、無作為に選ばれたものでは意味がありません。それでは電話帳を見ているのと変わりません。自社の事業内容にあっている相手でなければ販売に繋がらないからです。

有効な法人リストとは、成約に繋がることが期待される割合が高い相手と言うことになります。販売が可能な地域であることはもちろんのこと、事業内容が合っていることも大切な条件のひとつです。例えば、オンラインストレージサービスを提供するようなどの会社にも当てはまる事業だったとしても、扱う顧客数が多いところの方が大きな受注に繋がる可能性があります。

条件をつけていないまま抽出したものでアポイントメントを取るのは、販売に繋がらないところに時間をかけていることになります。そんな無駄な時間や労力をかけているようでは、担当者が疲弊してしまうだけなので注意が必要です。もし、外注した場合には、結果がともなわないので、費用を無駄に消費しているだけになります。

法人リストを購入する時には、それらの重要な属性を絞り込んだ状態で依頼しなければ意味がありません。このように法人リストには決まったものがあるわけではないので、条件を何も指定しないで購入することは不可能です。専門の業者に依頼する時には条件を確認しておきましょう。条件が合っている企業名だけであれば少ない量でも十分な結果が得られるはずです。量が少なければ、費用も安く済ませられることが期待できます。

 

有効な法人リストが欲しいなら購入前に確認

法人リストを依頼する時に事前に企業名などを確認ができることがあります。何も確認せずに購入することは無駄なものが含まれている恐れがあります。だから先にある程度確認できれば安心です。

専門業者ごとに保有している企業名は異なります。多くの企業を抱えている業者であっても、自分に合わないものばかりが集まっていては意味がありません。そのようなリスクを抱えた状態で依頼するのは、担当者として不安に感じるのは当然です。

少なくても入っておいて欲しい企業名はあるはずです。まずは自分の会社の販売先として考えられる企業名を考えてみましょう。できるだけ理想的な相手を想定しておいた方が効果的です。サンプルで見せてもらえたものに理想に近い企業名があれば、有効性が高い可能性があります。

専門業者にとっても、自社の抱えている情報が有効であることを知ってもらいたいと言う考え方があります。それが実績として評価されることで、依頼につながる可能性が増えることになります。だから事前確認で見せるサンプルにはそれなりの企業名を載せることになります。その結果によって、依頼されるかどうかが決まるわけですから当然です。

まずはサンプルを提供してくれるところを探してみるといいでしょう。お試しができる機会を逃す必要はありません。これなら欲しいと思えるものを出してきたところに依頼した方がコストパフォーマンスが高いはずです。

 

企業名を見て不要なものは除外してもらう

サンプルで見せてもらったら、不要な企業名が載っていることもあります。リストは件数で料金が変わってくることもあります。なるべく使えるものだけに絞り込んだ方が、無駄な費用をかける必要がなくなります。そのような企業はリストから除外してもらうと良いでしょう。

個々に指定して除外してもらうと、面倒で時間もかかります。効率よく作業するためには、意味のない 条件を追加すると言う作業が重要です。不要なものが載ってしまうのは、指定した条件に含まれているからです。どの条件によって、そのような不要な企業が引っかかってこないかを調べましょう。

絞り込みの条件をつくり上げるためには、そのようにいらないものを排除しておくことが重要になります。何度か作成することで、だんだんと何が重要なのかがわかってくるはずです。成約に繋がりやすい企業もわかってくるとさらに有効な条件を設定することができ、コストパフォーマンスの高いものを作成することが可能になります。

リスト化は営業担当者が足で稼ぐ情報を入手することと同じで、かなりの時間短縮につながります。営業の培ってきた実績を反映して企業を見極めることも効果的です。期待できる企業に何度もアプローチするのは意味がありますが、少しも脈のないところに連絡すること自体、お互いに無駄な時間になります。そのような恐れのある企業はリストから除外することで効率をあげることができます。

 

法人リストは、限られたリソースで増収を考えている場合に有効なものになります。時間も人材も限られている条件では効率をあげるしか方法がありません。

だからこそ、不要なものが無いコストパフォーマンスが高いものを入手する必要があり、事前に確認できることが重要です。

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