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リスト販売業者から得られる法人リストの使い道

公開日:2021/03/01  最終更新日:2021/01/26


リスト販売業者から購入できる法人リストは、新たな顧客獲得には欠かせないアイテムです。ただ、単純に買って使うだけでは意味がなく、効果を出すには適切な使い方と活用の仕方があります。使い方次第で同じリストでも成約率に違いが出てくるので、法人リストの使い方や活用方法について紹介していきます。

法人リストを購入したときの使い方

リスト販売業者から法人リストを購入した後は、基本的な使い方として最初に振り分ける属性を決めます。リストにある電話番号に順番に電話をかけてアプローチすればよいわけではありません。提供する商品やサービスを必要としていない相手に紹介しても成約する可能性は低いでしょう。

提供する商品やサービスにあわせて選別することが重要なので、選別するには属性で振り分けていき業種・性別・世代など必要としている会社や個人を絞り込んでアプローチしましょう。属性の絞り方には簡単にできるのが、自社の顧客を分析し共通点を調べることで、エリアや従業員数、資本金や創業してからの年数などがいろいろわかります。

業種・会社の所在地・資本金・従業員数など、購入してもらえる可能性の高い企業の属性で振り分けていきますが、この属性は入手する法人リストに記載された項目での分類が欠かせません。それ以外の項目であれば実際に購入したリストから確度が高いデータ抽出はできないためです。

起業したばかりで顧客リストがあまりないような状態では、どの属性に働きかけるかを考える必要があります。提供する商品やサービスをどのような企業が必要としているか考え、リスト購入後にその属性で分類できるように、必要な項目を含んだリストを手に入れます。先に自社の商品やサービスを必要としている可能性が高い企業を絞ってから使うのが重要です。

テレアポやDMの郵送で活用できる

リスト販売業者から購入した法人リストはさまざまな活用方法がありますが、多くの場合は新規の顧客開拓が目的です。最も多いのはテレアポですが、会社名・住所・電話番号が大体掲載してあるので、直に電話をかけて営業電話に使えます。これは電話をかけて商品やサービスの説明をするためにアポイントを取ることを目的にしたものです。

電話で直接売り込むよりも訪問して説明をする時間をとってもらうことを目的とした場合は、コールセンターでマニュアル通りに話をすることもあります。相手の反応次第でアドリブが必要になるため、スタッフにも商品やサービスに関しての知識が必要です。

会社へ直に電話をしても、商品やサービスを購入する決定権を持っている人と話ができるわけではなく、受付で断られることが多いため、何度かテレアポを繰り返す必要があるでしょう。そのときも、これまでの経緯をリストに記録し、コールセンター内で情報の共有が欠かせません。

テレアポはコールセンターのスタッフが電話をかけるため手間や時間がかかりますが、DMであれば一度に大量に郵送ができます。リストには会社の住所も掲載されていますが、電話と同じく決定権者に届くまでに破棄されることも多いでしょう。

同じ会社へ定期的に何回か送ることが必要ですが、その時には同じものではなく、いくつかの種類を用意するとよいでしょう。反響率が高いDMがあれば、そのデザイン・内容なども調べておくと反響がよいものを作る時に参考になります。

FAXDMでの送信やそれ以外の注意点

リストに掲載されていた住所へDMを郵送しても、中を見ないで破棄されることは珍しくないでしょう。そのような場合にはFAXDMを送信するのもよい方法です。どのようにしてアピールする商品やサービスを導入するか決める人の手に届くようにするかがポイントになりますが、ヘッダーへ重要なお知らせなどと記載しておけば中小企業では経営者の元まで渡る可能性が高くなるでしょう。

注意したいのはクレームがきたときにそれに対応することですが、FAX送信を断る連絡があったときにはリスト販売業者からリストにも記録をして、以降は送らないようにします。リストはまずは属性で効率よく成果を出せるものを作成することが重要であり、それには必要な項目がデータに含まれているリストを提供するリスト販売業者を選ばないといけません。

業者ごとに提供している内容は違いますが、業種別や目的別にいろいろなリストを用意しているところもあるため、用途にあわせて購入できます。不動産業者法人関連であれば、資本金・代表者名なども記載されているため、取得先サイトも豊富で常に最新のデータも手に入るでしょう。

ただし、相手の情報を収集するので情報漏洩には注意が必要です。インターネットなどで公開している情報であれば問題ありませんが、さまざまな属性を手にしたときにはそれが外部へ漏れないようにしないといけません。リストはビジネス運営には欠かせないものであり、上手く活用していければ希望とする企業とアポイントが取れ、新規の顧客開拓にも役立つでしょう。

 

リスト販売業者から購入できる法人リストは、使い方次第で新規の顧客獲得だけでなく業務の効率性を上げるときにも役立ちます。それには先に属性を絞り込めるデータを手に入れることが大事で、どのリスト販売業者を選ぶかで使えるリストも変わってくるので選び方が重要です。

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