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無料で集めたリストは質が悪い?有料サービスを使うべき理由

公開日:2018/06/15  最終更新日:2018/05/31

無料で集めたリストは質が悪い?有料サービスを使うべき理由

ビジネスを成功させるにあたり、顧客情報を集めたリストは必要不可欠です。
営業経験者ならわかるかもしれませんが、最初は上司から渡されたリストを頼りに、一件一件飛び込みで営業をするのが基本でした。
ですが、会社から渡されるリストは基本的に使い回しで、何度もしつこく営業されて顧客もうんざりしてしまうケースが多いです。
そのため、常に新しい顧客情報を入手して、顧客リストを更新していく必要があります。
リストを作っていく上で、顧客情報集めは基本ですが、中には無料でリストを集めることが出来ます。
しかし、この無料で集められた顧客リスト、質が悪いという噂があります。
その噂は本当なのでしょうか?

 

無料で集めたリストとは?

〇顧客情報を無料で集めるとはどういう方法でしょうか。
多くはタウンページなどの電話帳やインターネットを利用することで、無料で個人情報を入手することが出来ます。
電話帳を開くと個人の名前、電話番号、住所が書かれておりこの情報を頼りに営業をすることが出来ます。

無料なので、初めて営業をする人がこの電話帳に書かれている情報を頼りに飛び込みで営業を行います。
ほかにもインターネットで検索をしたり、ホームページに掲載されている情報を頼りに営業を行います。

〇しかし、この無料で集めたリスト、質は大丈夫なのでしょうか?
基本的に無料配布される電話帳は、1年に1回更新です。
例えば個人の家を訪問したいとなると、引っ越しをして本人が居ない場合もあります。
そのためダイレクトメールを送ったとしても、戻ってきてしまう可能性もあります。
自社でダイレクトメールを送った場合、戻ってきたメールが多ければ多いほど経費が無駄になってしまうのであまりお勧めできません。
無料で得た企業情報も、FAX番号が掲載されていない場合があります。

 

では有料で得た個人情報はどうなのでしょうか?

有料で得る個人情報の中で代表的なものは名簿屋から個人情報をある程度まとめて購入する方法です。

〇特徴
個人情報の売買なんて違法ではないの?と感じる方もいるでしょう。
個人情報保護法の中で、名簿屋を一斉に取り締まるという事は不可能です。
またきちんと申請を行っている名簿屋に関して、営業をしてもいいことになっています。
個人情報を販売するにあたり、情報を開示してはいけないものもあります。
それは人種及び民族・門地や本籍地・信教や政治的見解・労働組合への加盟に医療情報や犯罪歴の8つは情報を第三者へ提供してはいけないことになっています。
なので、情報の乖離体制は徹底されています。

・名簿屋から得る情報は、例えば食品関係の情報が欲しいとなった時、ほしい分だけの情報を入手することが出来ます。
金額は業者によって異なりますが、きちんと申請されている優良業者の場合、見積もりを依頼することが出来るため、価格も安くて大量の情報を入手できます。

・また、アフターサポートもしっかりされており、たとえば入手した情報先にダイレクトメッセージを送ったとします。
すでに引っ越しをしていたため、ダイレクトメッセージが戻ってきてしまった場合その分のお金が損したことになります。
この戻ってきてしまった分、業者は返金対応してくれるので安心です。

また有料で情報を購入したほうが、無料情報では決して得ることが出来ない情報や企業まで入手することが出来ます。
新しくリストを更新していきたい、もっといろんな企業に自社の商品を知ってほしいという人は、無料でリストを得るよりも、有料で情報を得るほうがいいでしょう。

 

無料で得る情報には限界がある

〇有料のメリットは他にもある

無料で得る情報には限界があります。
正確な情報を得たという保証もないので、品質の保証も難しいです。
また戻ってきたダイレクトメールも返金保証されるわけではないので、損をしてしまうこともあるでしょう。

・しかし、有料で得た個人情報や企業情報は、返金保証制度があり、戻ってきたダイレクトメッセージ分の金額を返金してくれるので安心です。

インターネットや電話帳では得られないような情報を入手することが出来るので、営業をしていく上で必要な情報を必要な分だけ入手できるのでおすすめです。
営業をしていく上でいかに多くの情報を入手することが営業を成功させるためのポイントになります。
品質もしっかりと保証されており、訪問だけではなくダイレクトメールやファックスダイレクトメール、電話でのセールスなど訪問以外の方法で営業を進めていくことが出来るでしょう。

ただし有料で情報を入手する場合は、入手先の業者に気を付けなければいけません。
なぜなら不正に情報を得た業者も存在し、それを知ったうえで情報を購入した場合、罰金などのペナルティーを受けることがあります。
なので、情報を入手する場合、入手先の業者はきちんと申請を行った優良業者かどうかを確認したうえで自分が欲しいと思った情報を入手しましょう。

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