法人・営業・企業リストをお探しの方向けにリスト販売業者を比較してご紹介

リストを購入した方がいいケースと購入すべきでないケースを解説

公開日:2023/08/01  


自社の素晴らしい製品やサービスを効率よく広めたい場合、時間をかけすぎないように効果的な営業を行う必要があります。そこで、活用されているのが「リスト」です。テレアポに活用できる法人リストは、購入をしてでも活用すべきでしょうか。この記事ではリストの購入について、おすすめできるケースとすべきではないケースを紹介します。

リストを購入するメリットは大きい

営業効率アップやアポイントの獲得、販売促進を目指すためには効率よくテレアポを行うことがおすすめです。テレアポとは「テレフォンアポインター」の略語で、電話を使って営業を行う行ためを意味します。テレアポを行う際には「営業リスト」を使い、掲載されている法人や個人事業主に対して、1社ずつ営業を行います。

営業リストは自社内で作成することもできますが、大量の法人のデータを集める作業には労力が必要です、営業をスタートする前に、リストを作る時間が必要です。そこで、営業を効率よく行うためには「リストを購入する」方法が考えられます。リストを購入するメリットは以下のとおりです。

業務効率化

リストを作る作業には大変な労力を要します。人的コストもかかるため、営業にマンパワーを集中させるためにはリストを購入することがおすすめです。自社内で作成するコストを大幅に削減できるため、テレアポに集中できます。

未開拓の企業と出会える

作成業者が作るリストは全国を網羅した専門性の高いリストが多く、自社内で作成するよりも、高品質なリストを活用できます。未開拓の都道府県やジャンルの企業とも出会えるため、売上アップに貢献してくれるでしょう。

細分化されたデータが使える

プロの作る企業は、細かく情報を細分化して記載されています。会社名や電話番号、部署やメールなど、欲しい情報が細かく記載されており、大変便利です。

メルマガのリスト購入はおすすめしない

リスト作成業者が販売しているリストにはいろんな種類がありますが、内容によっては購入のおすすめができないものがあります。

メルマガ用のリスト購入はおすすめできない

自社の優れた製品やサービスを提案するために、企業リストを購入することには大きなメリットがあります。しかし、メルマガの購読アップを目指してリストを購入することはおすすめできません。

企業の配信するメルマガは「特定電子メール法」という法律に沿って正しく配信する必要があります。メール受信を同意していない企業を相手に、一方的にメルマガを送信することは禁止されているのです。とくに注意が必要なのは「相手が拒否しているケース」です。企業によってはメルマガの受信を固く拒んでいる場合は、迷惑メールを送ってきたとみなす可能性があります。

公開されているアドレスは営業できる

自身のアドレスを公表している方や企業に対しては、営業を送ることは許容されています。ただし、サイト上で「営業メールはおことわり」という表示がある場合、同意なきメールは拒否していると知っておきましょう。迷惑メールの扱いにならないように配信には充分な注意が必要です。添付ファイルの使用を避け、画像が正しく表示されることを確認し、フィルターで弾かれないように工夫をしましょう。

リストの購入は使い分けがおすすめ

リスト作成業者は用途によって販売しているものも多く、サービス内容をしっかり吟味した上で購入されることがおすすめです。リストには多くの企業が名を連ねており、自社の営業目的にそぐうものか否か、丁寧に見極める必要があります。料金プランもリストの質や量によって異なります。いろんな業者を比較しながらご検討しることがおすすめです。

テレアポ・FAXDM・DM用に購入するのがおすすめ

企業の営業活動を効率よく展開するためには、販売されているリストの中でも用途に注目することがおすすめです。とくに活用しやすいリストは以下の3つです。

テレアポ向け

電話を使って効率よく営業を行うためには「テレアポ」向けのリストを購入しましょう。法人リストは一部上場企業から地方の中小企業まで網羅しており、販路開拓にも適しています。部署別の電話番号を記載しているリストもあるため、自社内で企業情報をリサーチしなくても、すぐに営業活動を開始できます。細かく回線別に分けたリストも販売されています。

FAXDM向け

新型コロナウィルスをきっかけに在宅ワークが定着している今、電話は反応が低い可能性もあります。そんな時に情報をコンパクトにまとめて送付できるFAXDMがおすすめです。FAXDM向けのリストは企業のFAX番号が掲載されています。

DM向け

さまざまな企業がDMを開放している今、DMを使った営業活動も活発化しています。電話とは異なり企業内の営業活動を妨げることなく、自社情報を伝えることが可能です。人気が高まっている営業方法です。DM営業に活用できる企業リストも数多く販売されており、活用がおすすめです。

まとめ

この記事では、今話題の営業向け企業リストについて、購入がおすすめできるケースと、おすすめできないケースについて詳しく解説を行いました。自社内でリストを作るよりも、専門業者が作るリストはさまざまな用途に合わせて作成されており、アポイントの獲得にも使いやすくなっています。効果的にリストを使って、販路拡大やアップを目指しましょう。

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