無料ツールで法人の情報を集められる?リスト収集のコツは?
多くの企業において、営業活動する際にリストは必要不可欠でしょう。質の高いリストがあれば、営業活動の効率も上がります。コストを抑えながらリストを入手したいなら、無料ツールを使って法人の情報を集められます。今回は、無料ツールを使って法人情報を集める方法について解説しましょう。また、リスト収集するコツについても解説します。
無料で法人の情報をリスト化する方法
法人にアプローチしたいなら、まずは法人の情報を集めて一覧のリストにまとめる必要があります。しかし、法人の情報をどうやって入手して、さらにどうやってリスト化すればよいのか分からない方もいるでしょう。
ここでは、無料で情報収集するポイントやリスト化するポイントについて解説します。
ネットで情報収集
アプローチしたいエリアや業種を絞ってネット検索する方法です。いまやネットを利用すれば、ある程度の情報は入手できる時代になりました。
ただし、1社ずつサイトを見て収集するので、手間も時間もかかります。収集作業は大変ですが、目的にしっかりマッチしたリストができるでしょう。SNSで発信している企業も多いので、SNSからの情報収集も可能です。
紙のメディアから探す
新聞や雑誌、電話帳などの紙のメディアから企業情報を集める方法です。メディアによって掲載されている情報は異なるため、目的に合ったメディアを選ぶのがおすすめ。
イベントに参加する
ターゲットとしている業界関係者が集まるイベントやセミナーに出展したり、足を運んだりしてみる方法もあります。費用がかかることもありますが、直接話せるのが大きなメリットです。見込み客を見つけやすいので、営業リストを作成する手がかりとなります。
リストの作り方
リスト化して管理すれば、自分だけでなくどのスタッフが見ても管理しやすいものです。リストは、エクセルで作成する方法があります。コピー&ペースト、検索・置換などを活用すると効率よく作れます。また、ネットから無料テンプレートをダウンロードする方法があるので、活用できれば簡単にリスト作成できるのです。
また、スクレイピングツールを活用すれば、時間をかけずにリスト作成できます。有料のものと無料のものがありますが、スクレイピングを禁止しているサイトもあります。また、スクレイピングツールで取得した企業データは、著作権法によりネット公開や販売はできません。
無料でも使えるリストを作成するには
質の高いリストを作成しなくては、あまり営業効果がありません。ここでは、無料であっても使えるリストを作るポイントについて解説しましょう。
ターゲット層を絞る
せっかくDMリストを手に入れても、自社のターゲット層に合ったリストでなければ、さほど効果は期待できません。見込みのあるターゲットに絞ったリストを用意しなければならないのです。
情報が正確である
誰が見ても見やすく、分かりやすいリストであることが大切です。さらに、データが正確でないとミスが起こる原因になるかもしれません。
たとえば、データに重複があれば同じ企業に2回も営業電話をかけてしまったり、訪問営業をしてしまったりするかもしれません。相手企業に不快な思いにさせるなどの迷惑がかかってしまいます。
マイナスイメージを与えてしまう恐れもあり、トラブルが起こる可能性もあります。そのため、常に正確な情報のリストを作る必要があるのです。
情報が最新である
せっかく営業リストがあっても、リストに載っている内容が最新情報でなければ、あまり意味がありません。すでに会社が倒産している場合もあれば、移転している場合もあります。
また、住所や電話番号が変更されている場合や、事業内容が変わっている場合などもあります。せっかく電話やDMで営業活動しても意味がないかもしれません。企業活動は日々変わっています。常に最新の企業情報を入手できるかどうか、リストに反映できるかどうかが、営業活動のカギといえます。
質のよいリストを自作すれば低コストで営業成果を上げられる
コストを抑えつつも営業効果を上げたいなら、リストを自分で作ることも可能です。リスト販売業者から購入することに比べると、自分でリストを作ればコストは大幅に抑えられます。
しかし、ただ単に法人の連絡先が一覧になっているようなリストでは、質のよいリストであるといえません。自社のサービスや商品を契約してもらえそうな法人に向けて営業する必要があります。
つまり見込み顧客にターゲットを絞らないといけないのです。また最新情報が反映されていて、重複などのミスがないリストであることが質のよいリストの条件であるといえます。
まとめ
無料ツールを使って法人の情報をリスト化できれば、効率的なアプローチができて商談のチャンスも増えるでしょう。リスト収集のコツを押さえて、良質なリストを作れたらよいのですが、自分で作るのは手間も時間もかかってしまいます。
販売業者に相談する方法もあるので、どちらのほうが自社にとって都合がよいのか検討してください。リストを上手に活用して営業活動を展開しましょう。