病院への営業用リストを入手するための方法
病院への商品やサービスの営業を行う場合、ターゲットとなる病院や担当者の情報を集めることは欠かせません。そこで、営業用リストを入手することが重要となります。本記事では、病院営業用リストの作成目的と入手方法について解説します。病院への営業活動を行う際には、ぜひ参考にしてください。
病院に営業に行く職種
何かの理由で病院に行くと、明らかに患者ではないスーツを着た営業マンと出くわすかもしれません。彼らは病院を対象に営業活動を行っている人たちです。
病院に出入りするのは、MR（医療情報担当者）、医療機器の販売担当者、求人関連の営業担当者、税理士事務所・会計事務所・保険会社の担当者など。
MRは製薬会社などに所属し、医師や薬剤師に自社の医薬品の説明・販売をします。医薬品の効果や副作用に関する情報も収集します。
一般的なクリニックであれば、医療機器の購入判断も院長などの医師が行うのです。そのため、医療機器の販売担当者も病院を訪れます。
また、医療従事者の求人に関する会社や税理士・会計士・保険会社の担当者も来院。院長は医師であるだけではなく、病院の経営者でもあるので、経営に関連する話をする必要があるからです。
こうした人たちにとって、病院への営業リストは必要不可欠なものといえます。
病院への営業リストの目的
病院リストはさまざまな業種にとって必要なものだとわかりました。ここからは、リストを作成する目的やリストの内容について解説します。
病院営業リストを作成する目的
リストを作成する目的は、営業活動の進捗状況の把握とテレアポ・DM発送を効率化するためです。
どのターゲットに、どのような営業活動を行って、どういう状況なのかを把握するには、情報の一元化が必要です。そのために病院営業リストを作成するといってもよいでしょう。
リストに基づき効率的にアタックすることで、営業効率をアップさせることがリスト作成の目的なのです。
病院営業リストの内容
病院営業用のリストは、営業を行うために使用するリストです。担当者はリストを使いテレアポを行ったり、DMを発送したりして、営業の機会をつかもうとします。
営業リストに必須の項目は「医療機関名」「開設者名、管理者名」「住所」「電話番号」の4つです。開設者名や管理者名が必要な理由は、DMの宛先として「〇〇様」と記載する必要があるからです。
住所が必要な理由もDMを発送するためです。そして、テレアポを行うための電話番号も必要です。
しかし、この4項目は必要最低限のもの。このほかに、医師の数や病床数、診療科目などの情報も必要です。医師の数や病床数がわかれば、病院の規模を推定できるうえ、診療科目があれば必要な薬や設備などを提案しやすくなります。
自社でリスト情報を集める
厚生労働省は病院情報を公表しており、その情報はWEBサイトからExcel形式のリストとしてダウンロードできます。
ただし、このリストは営業目的ではなく、利用する場合は自分で編集する必要があります。全国の医科・歯科・薬局に関する情報を整理し、ひとつのExcelファイルにまとめる必要があります。
しかし、単にデータを並べただけでは情報の利活用が難しいです。たとえば、医療機関番号の表記にはばらつきがあり、地域によって数字の区切りや区切りそのものが異なるため、整理が困難です。統一された表記にする必要があります。
さらに、一部のデータには文字化けが見られることもあります。人名によく見られるため、修正が必要です。
また、一部のデータには郵便番号や電話番号が欠けているため、必要に応じて補完する必要があります。このような作業は非常に手間がかかり、数週間を要することもあるでしょう。
リストを購入する方法も効果的！
営業活動は非常に忙しく、リスト作成に多くの時間と労力を費やすことは難しいです。そこで、リストの購入が解決策のひとつとなります。
リスト作成・販売業者からリストを購入することで、手間をかけずに必要な情報を入手可能。これらの業者はデータの入手とリスト作成に特化しているため、自分で作成するよりも正確性と信頼性が高いです。
また、多くのリスト作成業者はエクセル形式でデータを提供してくれるため、入手後の加工やフィルタリングも簡単に行えます。
まとめ
今回は「病院営業リストの入手方法」について解説しました。病院営業リストは厚生労働省が公表している情報をもとにリストを作成することができますが、そのままでは使いにくい場合があります。そこで、自分で作成するか、専門業者からリストを購入することが必要です。
自作の場合は費用はかからないものの、多くの手間がかかります。一方、業者からのリスト購入は効率的であり、手間を省くことができるのです。コストに見合った効果を追求するのであれば、有料のリスト購入が有益な選択肢といえるでしょう。
