法人向けDMリストの作成方法は？おすすめのサービスもご紹介

販促やマーケティングの施策としておすすめなのがDMです。なかでも紙のDMは郵送で手元に届くので、高い訴求力が期待できます。

一方で、顧客リストの収集・作成の大変さから、煩わしさを感じている方も少なくありません。そこで今回は、法人向けDMリストの作成方法とおすすめサービスを紹介します。積極的に活用して、リスト作成の選択肢を広げましょう。

DMリストの作成方法は3つ

効率よくDMを利用するなら、デザイン・キャッチコピー・発送のタイミング・ターゲットを重視する必要があります。

たとえばデザインなら、届いたときに思わず目に留まるようなものが効果的です。顧客に「中身を見てみたい」と思わせることで、成功率がぐんと上がります。

もちろん、キャッチコピーも大切でしょう。デザイン同様、印象的なキャッチコピーはすぐに読んでみたくなります。受けとる側を考慮した発送タイミングや、どういった層をターゲットにするかもリストを作成するうえで欠かせないでしょう。

DMを送るためのリスト収集も必要です。リストは、手作業・購入・ツールの主に3つの方法で行います。

手作業でリストを収集する

おすすめは、名刺・メール履歴・Webサイト・情報誌・既存の顧客リストです。手間はかかりますが、確実性が高いのではじめての方でも比較的簡単に収集できます。

名刺には、個人名をはじめ企業や連絡先が記されているので、リスト化しやすいのがメリットです。ただ、該当する人物が所属している企業が送付に適しているかも確認しなければいけません。

メール履歴は、取引先を含むさまざまな企業とのやり取りが残っているので、比較的スムーズに収集できます。過去に商取引があった企業もリストアップできるため、普段から履歴をまとめておくと短時間で済みます。

企業のWebサイトからリストを作成する場合、問い合わせフォームや会社概要の連絡先を利用して収集して行くため、正確性が高いのが特徴です。費用がかからないのもうれしいでしょう。

情報誌をはじめ、書籍からもリストの収集も可能です。なかでも専門誌には企業情報が多く掲載されているので、DMのリストアップに適しています。Webサイトのように情報がわかりやすいことやより専門性の高い媒体であることから、ターゲティングにも有効です。

既存顧客リストのなかには休眠顧客も含まれるため、そういった層にDMを送ることでふたたびアプローチする機会がもてるようになります部署間で情報共有し、リストアップするのにも有効的でしょう。

業者からリストを購入する

業者から顧客リストを購入し、作成する方法もあります。手作業とは違い「正しい企業情報」をまとめているので、確実かつ多くの企業にアプローチしたい場合に効果的です。また、新規顧客を開拓しやすいメリットもあります。

一方で、販売しているリストが安全かどうかの見極めが必要です。なかには違法で作成されたものもあるので、利用する際は十分注意してください。

専用の作成ツールを使う

DMリストの作成用として、専用ツールを提供しているサービスもあります。料金体系はサービスによって異なりますが、膨大な数の企業情報から任意リストが作成できるので、効率よくDMが送付できるでしょう。

ツールによっては設立日や売上、従業員数などのデータを提供しているものもあり、エリア単位で捉えるサービスも利用できます。賢く活用できれば、より効果的なDMリストの作成が可能になるでしょう。

DMリストの質を上げるには？

DMリストは、ただ作成すればよいわけではありません。いかに顧客の目に留まり、興味をもってもらえるかが重要になります。そのためには、リストの「質」が大きな鍵になるでしょう。

ここでは、DMリストの質を上げるポイントを3つ紹介します。

重複を避ける

一度作成したリストが重複しないように、きちんと整理することが大切です。

顧客リストのなかには、同じ企業情報が含まれている場合もあります。もちろん、リスト化しているだけなら問題ありません。問題は、一度送った企業へ再度DMを送ってしまうことです。

万が一気づかず送ってしまうと情報管理の信頼性が損なわれる恐れがあるので、一度リストした企業は重複しないように気をつけましょう。

また、企業によっては支店・部署・拠点それぞれに連絡先があることも少なくありません。これらを適切に取り扱うことも重複しないポイントです。違う企業であると誤認して送ってしまうケースもあるので、とくに膨大な数のDMを送る際は注意してください。

セグメントにわけて管理

セグメントとは、区分や部分を意味します。マーケティングでは既存顧客や見込み客を指し、たとえば年齢・性別・収入などから分類したグループのひとつのことをいいます。

DMリストの作成においても、ただ企業情報をリスト化するだけでは十分な効果は期待できません。五十音順に並べたり、各企業をセグメントしたりすることで賢く管理・送付できるようになるでしょう。

最新の情報にする

収集したリストは、常に情報が同じとは限らないため、最新の状態にしておくことが大切です。とくに連絡先や所在地、部署名などは、定期的に確認しておかなければいけません。

万が一存在しない宛先に送付してしまった場合、正しい企業情報を取得していないと判断されてしまう可能性があります。また、一度送ってしまったDMも無駄になるので、費用面も含めて情報は最新にしておきましょう。

DMリストの作成におすすめのサービス

ここでは、DMでのマーケティングを効率よく行うためのサービスを紹介します。CRMシステムやDMマーケティングプラットフォームなどいろんな種類があるので、自社に合ったものを導入してください。

CRMシステム

CRMシステムとは「顧客管理システム」です。企業と顧客を管理するシステムのことで、良好な関係を維持できる効果があるため、顧客満足度の向上につながりやすいといわれています。

なかでも「行動喚起」を促進する効果があり、新規顧客の獲得や既存顧客のリピート購入に役立つでしょう。

また、郵送で届くのも大きな特徴です。広告やメールマガジンのように不特定多数に向けたサービスではないので、特別感があり、手にとることでメールよりも確実に見てもらえます。

DMマーケティングプラットフォーム

マーケティングプラットフォームとは、企業・顧客の関係性から得られる情報を一元管理し、データをもとに販売を促したり、マーケティングに役立てたりするシステムです。膨大な数のリストを作成する場合、どうしてもコストがかかってしまうのがデメリットです。

しかしマーケティングプラットフォームを利用すれば一括で管理できるので、コストを削減しながら作業効率を向上させることができます。

もちろん、マーケティングプラットフォームといってもさまざまな機能があるため、かならずDMリスト作成に特化したものを選ばなければいけません。

たとえば「DM＋」（株式会社サイバーネット）では、ユニークQRコード作成サービスを提供しており、QRを使って顧客情報を収集します。また顧客の行動を可視化・分析できるので、見込み顧客を特定することも可能です。

AIの活用

「AI」を導入することもできます。時間がかかるリスト作成もAIを使えばスムーズな発送が可能になるので、素早いレスポンスが実現します。また、手作業や業者からのリスト購入では掴みきれなかった潜在的な顧客を顕在化でき、DM効果も向上するでしょう。

顧客反応を予測したり、ベストなタイミングで送付したりなど、AIだからこそできるメリットが豊富にあります。

まとめ

法人向けDMリストの作成方法とおすすめのサービスを紹介しました。

膨大な数のDMを送るには、相応のリスト作成が求められます。しかし、一人ひとりをリスト化するには時間と手間がかかるため、タイムリーに施策を実施できず、マーケティングに失敗してしまった企業も少なくないはずです。

今回紹介したリスト作成は、少しでもコストを削減し、効率よく送付できる方法ばかりです。手作業での作成もよいですが、成功率を上げるなら、CRMシステムやマーケティングプラットフォームなどを利用するのもよいでしょう。