無料のリストはどこまで使える?機能に限界があるってホント?
新規の取引先を開拓するためには、まずはリストが必要になります。無料で手に入るリストもあるのですが、どこまで営業効果があるのでしょうか。そこで今回は、無料のリストはどこまで活用できるのかについて解説します。また、無料リストの機能に限界があるかどうかについても紹介しましょう。
営業リストとは
営業リストとはどういったものか、知らない方もいるのではないでしょうか。一言で営業リストといっても、有料のリストと無料のリストが存在します。まずは営業リストとは何か、なぜ営業リストが必要なのかについて解説しましょう。
営業リストとは
営業リストとは、新規開拓する際にターゲットとなる営業先の連絡先を一覧にまとめたものです。やみくもに多くの相手にアタックするのではなく、契約が見込める相手にターゲットを絞ることが重要です。
営業リストには、見込み客への営業活動に欠かせない企業名や住所、電話番号などの情報が載っています。さまざまな情報源を参考にしなくてもよいので、営業リストは効率的なツールです。
また、営業リストは顧客を管理するときにも利用できます。見込み顧客はどれくらいいるのか、どの企業にアタックすればよいのかなども把握できます。このように、営業活動を行うときに営業リストは欠かせないツールです。
有料リストと無料リストがある
有料のリストとは、業者が販売しているリストのことです。ターゲットを絞ってリストアップしてあるので、効率がよい営業活動が期待できます。
その一方で、無料ツールを使ってリストを作る方法もあります。営業スタッフ自身や社内スタッフで作成するので、経費を大幅に抑えることが可能です。
無料リスト・自作リストでは限界がある?
無料のリストには限界があるという声もありますが、実際はどうなのか気になっている方もいるはずです。ここでは、無料のリストや自作のリストでは限界があるのかどうかについて解説しましょう。
ターゲット層を絞る必要がある
営業先のリストとは、企業情報を単純にピックアップすればよいわけではありません。自社のサービスや商品を売り込むために活用するためのリストなので、見込みがある相手をリストにそろえなければならないのです。
そのため、自社のターゲット層にあった企業をリストアップしなければいけません。質の高いリストを手に入れなければ、他社との競争には勝てないかもしれません。
手間かかる
自分自身で営業リストを作ろうとすると、かなりの手間と時間がかかると思ったほうがよいでしょう。まず企業データを集めるのに多くの時間がかかります。
営業スタッフが行う場合もあれば、事務スタッフやアルバイトのスタッフが作業を担当することもあるでしょう。誰が担当しても、自分たちでリストを作るのは大きな手間がかかるものです。
正確でなければならない
リストは、単純に企業情報が一覧になっていればよいわけではありません。企業名などの正確な情報であることはもちろん大切です。無料の方法でリストを作れば大幅にコストカットできますが、限界があるともいえます。有料のリストを購入してするのが一番手っ取り早くて確実な方法といえるのです。
お試しとしてリストを提供している業者も多い
契約前にリストを試しに使ってみたいと感じている方もいるのではないでしょうか。そんな方に向けて、お試しとしてリストを提供しているリスト販売業者もあります。リスト購入を検討しているなら、まずはお試し版を入手するのもおすすめです。
無料お試し版も
初めてリストを購入する場合は、どのようなリストなのか気になるものです。そこで、無料のお試しとしてリストを提供している業者もあります。
リストを使いこなせるかどうか、心配な方もいるかもしれません。販売されているリストの中には、高度なパソコンスキルを必要としないリストもあります。不安な場合でも、実際にデータを見れば自社で活用できるかどうか判断できるのではないでしょうか。
また、リストを購入するかどうかの検討材料として、お試しのリストを社内で共有したいという場合も便利です。
安心して利用可能
販売している有料リストは、すべてインターネットで掲載された企業情報です。企業のHPに載っている情報などから集められているので、不正に入手された情報ではありません。情報が正確であるので安心して活用できるでしょう。アプローチした相手から情報をどこで知ったのか質問されても、安心して答えられます。
また、サービスによってデータの更新頻度はさまざまです。データをリアルタイムで収集している場合もあれば、毎週定時に更新している場合、2か月ごとにデータ更新している場合もあります。
まとめ
リストを活用すれば迅速でスムーズな営業活動が行えます。しかし、自力で営業リストを作るのはとても大変なので、リスト販売会社から購入する方法が手っ取り早いでしょう。
ターゲットに合った効果的なアプローチができれば、商談のチャンスが増えることも期待できます。無料お試し版を入手できる場合もあるので、まずは試してから購入を検討するのがおすすめです。