営業リストにおけるクローリングとは?クローラーができることを解説!
営業職は、企業の電話番号やアドレスなどが書かれた、営業リストをもとに活動しています。営業リストは無料で作成することも可能ですが、有料販売もされています。有料リストは、もともと、おおまかな企業データが入っているので、入力の手間がはぶけることが利点です。ここでは、有料リストのシステム面の解説と、利用価値について解説します。
IT用語の「クローラー」とは
クローラーとは、WEBを回遊して情報をあつめるロボットをさします。インターネット上を這うように動くので、英語で「這う」を意味する「クロール」が由来になっています。一般的なクローラーは、検索エンジンに搭載されており、情報収集をします。検索エンジンの場合は、得た情報を判断材料に、サイトの表示順位をきめています。高評価を獲得でき、有益なサイトは、検索画面の上位にでる仕組みです。クローラーは、各情報を価値化し、信頼できるサイトを判断しています。
クローラーに情報を読み取られるとどうなるか
営業リストのクローラーの場合、インターネット上で、どの情報が適切か判断をしています。企業の公式ホームページや、SNS、口コミサイトなど、関連するすべてから情報獲得をし、信ぴょう性の高いリストが完成します。
クローリングの仕組みを把握しよう
クローラーが、情報収集することをクローリングといいます。ここでは、クローリングの仕組みを解説します。
情報収集
クローラーは、データベースされているサイトから、リンクをたどり、次々に情報収集を行います。24時間365日止まらず、自動的に情報収集範囲が、広がっていくシステムです。そのため、立ち上げたばかりのサイトは、ほかとの関連性が弱いため、クローリングされにくい状況になります。そこをふまえ、WEB対策をしている新規企業の情報は、営業リストのクローラーに読み取られやすくなるでしょう。
情報仕分け
クローリングで得た情報は、独自にカテゴライズします。有料リストのニーズによって、適切な情報・最新の情報を仕分けするしくみです。たとえば「従業員〇人以上の企業」「口コミサイト〇点の企業」「〇年以降設立の企業」など、細かくリスト化されています。
クローリングされるサイト
営業リストの情報を最新にするには、企業のサイトを頻繁にクローリングする必要があります。しかし、新しいサイトはなかなかクローリングされません。WEB管理ができている企業であれば、あらゆるクローラーから読まれるように、対策をします。
たとえば、検索エンジンのクローラーに読み取らせたい場合、XMLを作成します。XMLとは、クローラーがサイトの隅々をチェックしやすくするためのマップです。XMLを検索エンジンに送り、クローリングのきっかけをつくっています。検索エンジンは、クローリングするたびにサイトを評価します。そこで信頼できるサイトとしてみなされれば、営業リストのクローラーも正確なサイトとして認識します。
クローラーの性質
1回のクローリングでは、正確な情報を読み取りません。そのため、何回もクローリングさせる必要があります。クローリングされるには、更新頻度をあげることや、内部リンクをはりめぐらせることが効果的です。そのため、活発にホームページやブログ、SNSを更新している企業は、リスト化されやすいでしょう。
営業リストを強化するためにクローラーができること
システムの特性から、営業リストはどのような内容でつくられるのでしょうか。ここでは、クローラーによる効果を紹介します。
業界に特化できる
あらゆる業界を1点にしぼって、リサーチできます。リスト販売業者も「人材会社専門」「美容業界専門」などと、アピールすることもあります。多くの情報量がほしい場合に、とても便利です。
基本情報収集と絞り込み
タウンページをデータベースにし、つねに企業の最新基本情報を獲得します。基本情報とは、企業名・住所・電話番号・アドレス・企業URLなどが該当します。また、タウンページは業種問わず情報があるので、どの業界の営業活動にも有益になります。さらに、エリア選択でリスト作成も可能です。自社営業エリアの該当企業のみを見やすくリスト化できるので、効率的に活動できます。
新規開拓
逆に、タウンページには掲載されていない企業をさがすことも可能です。タウンページに掲載されていないということは、主に新規事業です。同業他社に営業活動をされていない可能性もあり、新規開拓のチャンスになるでしょう。
キーワード検索
自社がほしい情報を、キーワード抽出することもできます。たとえば「飲食店口コミ」「歯医者23区」「コンビニエンスストア立地」など。独自に知りたい情報を瞬時にリサーチできるので、時間が無駄になりません。また、分析に役立つでしょう。
まとめ
クローラーは、あらゆるデータを休むことなく収集しています。そのため、人間がリサーチする手間を大幅短縮し、誤入力を防ぐことが可能です。有料リストは、業務効率をあげ、分析にとても役立ちます。また、リスト販売業者ごとに扱う情報サービスが変わります。まずは、自社が必要なデータがなにかをこまかく検討してみましょう。営業リストは成約の可能性を高める重要な存在になるでしょう。