法人リストの購入後、反響率は上がる?
法人リストを使用して営業活動しますと、反響率が高まる事はよくあります。
電話帳からリストに乗り換えて、売上数字が高まっている実例も多いです。
なぜ数字が伸びるかと言うと、アプローチする顧客層を絞り込むからです。
それで営業効率が良くなるので、自然と数字も伸びていく傾向があります。
電話帳より反響率が期待できるリスト
テレアポなどで営業活動していく時には、よく電話帳が活用されます。
電話帳で分かる情報は、業種と地域と電話番号や住所などです。
この電話帳は、あまり効率は良くないと評価されている事が多いです。
1日中電話で営業活動してみるものの、アポが1件も取れないケースも多々あります。
毎日頑張って電話を続けるものの、なかなか新規顧客が増えていかないケースも多いです。
また電話帳は、FAXによる営業活動で使われるケースもあります。
電話帳にはFAX番号は掲載されていますから、そこにDMを送信してみる訳です。
しかしFAXでDMを送ってみても、あまり反響が来ない事もあります。
ニーズがない法人にFAXを送信しても、相手はDMをすぐに捨ててしまう事もあります。
しかし法人リストに乗り換えてみると、結果が良くなるケースも多いです。
どのような変化が生じるかと言うと、反響率です。
例えば電話帳に掲載されているFAX番号にランダムにDMを送信した場合、100件中1件は問い合わせが来るとします。
しかしリストに掲載されている番号に送信すると、100件中5件ぐらいになる事はよくあります。
電話も同様です。
今までよりは、成約率が高まる事もあるのです。
成約率が良くなっている実例は、沢山あります。
社労士事務所やホームページ制作や不動産業者など、電話帳からリストに乗り換えて営業活動を行っている法人は、とても多いです。
少なからず電話帳よりは、リストの方が営業効率は良い傾向があります。
なぜ電話帳よりリストでテレアポする方が効率的か
なぜ電話帳からリストに乗り換えるとテレアポの効率が良くなるかと言うと、アプローチする法人が絞り込まれているからです。
例えばリストによっては、設立されて間もない法人のみ掲載されている事があります。
会社を立ち上げてから半年も経過していない法人の電話番号だけが掲載されているリストも、中にはあります。
電話帳の場合は、そうではありません。
電話帳に掲載されている法人は、あくまでも五十音順になります。
完全にランダムな状態ですから、比較的新しい法人だけでなく、創業年数が古い法人も混ざっている訳です。
ですから電話帳でアプローチしても、なかなか新設の法人に当たらない事も多いです。
しかも電話帳の場合、全体的に断り慣れている法人が多いです。
多くの営業マンが電話をかけているからです。
このため電話帳でアプローチしてみても、すぐに断られてしまう傾向があります。
しかし新設の法人限定のリストの場合は、あまり断り慣れていません。
会社を立ち上げたばかりですから、そもそも殆ど電話がかかってきていません。
しかも新規法人は、様々な商品に対する潜在的なニーズがあります。
助成金やリースなど、便利なサービスを利用したいというニーズを抱えている事が多いです。
ですから設立間もない法人にアプローチしていく方が、明らかに営業効率は良くなります。
それと意外と軽視できないのは、代表者です。
電話帳を使ってテレアポで営業していく場合、まず代表者名を調べなければなりません。
というのも電話に出る相手は、たいてい受付担当者だからです。
社長ではありません。
そもそも商品の契約は、社長の許可が必要な事が多いです。
受付担当者の一任で決められない事が多いので、営業マンとしては社長にアプローチする必要があります。
しかし電話の受付をしている担当者は、なかなか社長に取り次いでくれない事も多いです。
「社長の名前を知らない人物からの電話は、全て断ってほしい」と指示されている受付担当者も多いです。
もちろん電話帳を見ただけでは、社長の名前は分かりません。
ですから営業マンとしては、なかなか社長と話せずに苦労している傾向があります。
ところがリストによっては、代表者の名前も書かれている訳です。
社長の名前が分かっているだけでも、だいぶ営業効率は良くなります。
ですからリストで営業していく方が、売上数字も良くなりやすいです。
FAXによる営業もリストの方が効率的
電話だけではありません。
FAXによる営業活動も同様です。
上述のテレアポの営業と同じく、FAXも法人がある程度絞り込まれています。
「新設法人のみ」や「経営者は65歳以上」など、かなり条件が絞り込まれた一覧リストを買う事もできます。
電話帳で見かけるFAX番号よりは、やはり新設法人にアプローチする方が反響率は高いです。
また経営者が65歳以上のリストも、メリットは大きいです。
商材によっては、経営者が高齢の方がアプローチしやすいからです。
事業継続の商材を扱っているなら、その高齢のリストにFAXでDMを送ってみると、商品問い合わせや資料請求の件数も増える傾向があります。
ですからリストで営業活動していけば、少なくとも電話帳よりは反響が良くなる傾向があります。
特に新設の法人のみが掲載されているリストなどは、かなり数字が伸びていく事が多いです。
ですから売上や営業の数字に悩みを抱えている方々は、しばしば法人リストを活用して営業活動しています。