法人リストを取得する方法

法人リストを取得したいと考えたときにはどのような方法があるのでしょうか。
一般的なものとして
販売会社に問い合わせてリストアップを行ってもらう方法
定期的に法人リストの配信を業者に依頼する方法
無料の法人リスト提供サイトを使って取得する方法 があります。
それぞれの特徴とメリットやデメリットを確認し、どの方法で取得するかを検討しましょう。

販売会社に依頼してリストアップしてもらう方法

豊富な法人のデータベースを持っていてニーズに応じて法人リストを作成して販売してくれる会社に依頼するのは、法人リストを取得するときによく用いられている方法です。
販売会社に問い合わせをすると、どのような法人についてどんなデータが欲しいのかをヒアリングしてもらうことができます。
★どの程度の数のデータが必要か、法人としての歴史は長い方が良いか短い方が良いかといった細かな点まで考慮して適切な法人を選定してリストアップしてもらえるのが特徴です。
ヒアリングの際には具体的にどの程度の数のリストが必要かわからないという場合でも、利用目的や目標に応じて適切な数を見繕ってもらうこともできます。
★業界や企業規模、法人歴の長さといった観点でも目的に応じた提案をしてもらえるため、使い勝手が良くて適切な内容が揃っているリストを手に入れられるでしょう。
通常はリストの項目数と法人数に応じて料金が設定されるようになっていて、電話番号、FAX番号、メールアドレスなどの情報をまとめてもらえます。
数件といった少ない単位から数千、数万という数にまで対応している販売会社があるので、目的に応じて適切なリストを手に入れやすいでしょう。
販売会社によって保有しているリストにも違いがあるため、複数の業者からリストを取得することによって、より広い範囲への営業を行えるようになります。
★継続的に費用は発生せず、リストを作成してもらって購入するという一時的な出費になるのも特徴です。
リストを手に入れたらその内容はどのように使用するのも自由で、使用期限も設けられていません。
★納品の方法についても紙媒体だけでなく電子データをメディアに入れて提出してもらったり、メールに添付して送ってもらったりすることが可能で、会社によってはDM発送用のラベルに住所を印刷して納品してもらえるサービスも選べるようになっています。
メールアドレスの場合にはメーラーに対応した連絡先リストフォーマットにするなど、細やかなサービスが充実しているのは販売会社を利用するメリットです。
ただし、膨大なリストを作成してもらうにはかなりのコストが一時的にかかるので注意しなければなりません。
★また、基本料金がかかる販売会社もあるため、あまり小さなリストを作ってもらうと費用対効果が低下してしまう可能性もあります。
どのようなリストが必要かを予めよく考えた上で依頼することが必須です。

定期契約をして配信してもらう方法

販売会社の中には定期契約を行っている会社もあります。
この方法で取得するときには定期的に法人リストを配信してもらえるため、継続的に新しい法人の連絡先を手に入れられるのがメリットです。
その代わりに毎月定額の支払いが必要になるので、営業コストとして予算を確保しておかなければなりません。
販売会社によって対応しているサービス内容には違いがあり、新規法人のみを扱っていることもあれば、一定数の法人リストを定期的に配信してくれるものもあります。
基本的には対象とするエリアや業種などを指定し、法人の連絡先としてどのような内容が欲しいか、納品方法はどのような形が良いかといった項目を指定しておくことにより配信を受けられます。
特に新規法人をターゲットにしたいときや、定期的に新規顧客の獲得を目指したいときには有用な取得方法です。

無料サービスを利用して取得する方法

法人リストの取得方法としてコストがかからないのが無料サービスを利用する方法です。
販売会社を使うのとは異なり、条件を伝えておけばその通りの形で納品や配信をしてもらえるわけではなく、自ら検索をかけて必要な情報を取得しなければなりません。
考え方を変えると社員の労働力を使って法人リストを作成してもらうことになります。
社内の人件費をあまりかけずに済む場合にはコストパフォーマンスが高い方法ですが、手際が良くて法人を厳選するスキルを持っている担当者がいないとリストを作成するのに時間がかかってしまいがちです。
しかし、それに長けている人材がいれば法人のデータをいくつ取得してもコストがかからないので、効率的に多くの企業に対して営業を行えるようになるでしょう。
できるだけ多くの企業に営業をしたいというときに優れている取得方法です。

〇まとめ
法人リストを取得する一般的な方法として用いられているのが販売会社からヒアリングを受けて購入する方法です。
定期的に配信してもらうこともできるので検討してみましょう。
もし優秀な人材が社内にいるのなら無料サービスを利用してリストアップさせるのも効果的な方法です。