リスト販売業者選びはデータ保有数が重要！

ダイレクトメールを利用したマーケティングは、古くから行われている手法です。しかし、投函されたダイレクトメールの大半は、内容を確認せずに捨てられてしまうことが多く、工夫や改善が求められています。工夫のひとつにリスト販売業者の顧客データを活用する方法があるのですが、業者を選ぶときにはデータの保有数を調べることが大切です。

複数の情報を活用することで生じる利点とは

リスト販売業者が持つ顧客の情報には、氏名・性別・住所・電話番号などだけでなく、趣味・高額商品の購入履歴の有無・購入した商品カテゴリーなど、ダイレクトメールに適した情報が多数あります。基本的に、ダイレクトメールを送るときは氏名と住所があれば送付することは可能です。

しかし、趣味や商品の価格、商品の内容など、これらの情報を利用することで、ダイレクトメールに興味を持つターゲットだけに送付できるメリットがあります。リスト販売業者が保有するデータの中には重複しているものも存在し、重複したものは1つの情報に集約した形で保有しているようです。

たとえば、氏名・住所・生年月日の3つの情報があり、そこに趣味や最近の購入履歴などが含まれたものがあるとき、両者の共通点は氏名および住所になるでしょう。そのため、共通の情報を持つ人物を検索すれば、氏名・住所・生年月日・趣味・直近の購入履歴など、情報量を増やす効果を期待できるのです。

データの保有数が多いリスト販売業者は、常にさまざまな分野から顧客情報を仕入れています。そのため、最初は氏名と住所しかないものでも徐々に趣味や生年月日などの情報が追加され、取り扱うのに適したデータに変化する可能性も高まってくるでしょう。顧客データを活用すれば、的確なダイレクトメールによるマーケティングが実現します。

ランキングを使って保有数が多いところを探す

リスト販売業者が持つ顧客情報を利用すれば、自社が宣伝して興味をもつ可能性がある人にだけダイレクトメールを送付できるようになります。これは見込み客だけにダイレクトメールを送付するスタイルなので、無駄がないマーケティングを行えるメリットがあるでしょう。また、全国各地の顧客の中でも、潜在ターゲットは趣味・趣向などの情報から絞り込むことも可能です。

さらに、データの保有数が多いリスト販売業者から情報を購入することで、より多くの人にダイレクトメールを発送できます。しかし、データの保有数が多いリスト販売業者をインターネットで調べようと思っても、ネットの検索結果には多くの業者が検索ページに表示されるため、どのような会社に依頼すべきなのか迷うケースは多いのではないでしょうか。

「ネットの広告ではデータの保有数が300万件などのように記載してあるが、その情報が本当に正しいのか否かは実際に利用しないことにはわからない」、「中には極端な数字で宣伝しているかもしれない」と考える人も多いでしょう。このようなときは、リスト販売業者ランキングなど、ランキング形式でおすすめとなる会社を紹介しているサイトを使うのがおすすめです。

ランキングでは取扱いリストなどの情報も入手可能

リスト販売業者は多数存在しており、その中でも評判が高くデータの保有数が多い会社を利用したい場合は、ランキングサイトを活用することで早期に業者を見つけられるでしょう。「購入した顧客情報の大半が使い物にならなかった」という経験をした担当者もいるようです。

しかし、ランキングの上位に入るリスト販売業者は取り扱いリストの種類に、個人リスト・法人リスト・回線判別リストなど、広範囲にわたる情報を保有しています。そのため、リストを使えば自社のマーケティングに適した顧客を絞り込んだとしても、ある程度候補を残すことができるメリットもあるのです。

また、マーケティング相手が個人のみの場合は、個人リストを数多く取り扱っているリスト販売業者を利用するとよいでしょう。ダイレクトメールによるマーケティングに利用できそうな顧客を絞り込むと同時に、発送可能な数を増やせるメリットもあります。

ある業者から購入した顧客情報を絞り込むと1,000件程度でも、データの保有数が多いリスト販売業者を使えば倍以上の数になる可能性もあるようです。データの保有数が多い業者を利用することが、ダイレクトメールを送る際は役立つ存在になるでしょう。

さらに、ランキングの中で紹介されているリスト販売業者の中には、ダイレクトメールの発送代行やテレアポの代行などのサービスを行っているところもあるため、検討してください。

リスト販売業者を探すときには、データの保有数が多いところを中心に比較することが大切です。また、インターネットで業者を探すときは、ランキングを使えば評判がよく幅広いサービスを提供しており、データの保有数が多いリスト販売業者を簡単に見つけることができます。自社が求める条件に合致する業者を選ぶとよいでしょう。