法人・営業・企業リストをお探しの方向けにリスト販売業者を比較してご紹介

購入できるリストの件数は何件から?

公開日:2020/03/15  

リスト販売業者を利用して営業先や業務提携先などの候補を探したいと考えたときに何件から見込み顧客の連絡先を獲得できるのかが気になる場合もあるでしょう。あまりにも少ないと対応してくれないのではないかと懸念するかもしれませんが、どのくらいの件数があればリストを購入できるのでしょうか。

業者の種類によって対応が異なる

まず前提として理解しておきたいのがリスト販売業者の種類による違いです。リストをどのようにして販売しているかは大きく二通りに分けることができ、それによって最低件数にも違いが生じています。

昔からよくおこなわれている販売方法として、業者に対して何件のリストが欲しいということを伝えるとリストを作って渡してもらえるという形式が挙げられます。完全に無作為に選んでもらうこともできますが、法人の種類や創立後の期間、資本金や従業員数などのさまざまなパラメーターで厳選したリストを作成してもらうことも可能です。業者に希望を伝えるだけで速やかに候補リストを作ってもらえるので簡便な買い方だと考えられるでしょう。

もう一つの販売方法としてオンラインでユーザーが自由に選択して法人の連絡先を買える形式もあります。近年になって増えていている販売方法で、公開されている情報から判断して必要そうな候補をユーザーがピックアップして情報取得をするという仕組みになっています。ある程度の情報を得たうえで連絡先を手に入れるかどうかを判断できるのがメリットです。また、必要な数だけ必要なときに取得できるという点でも魅力があるためユーザー数も増えてきています。

このような二つの販売方法で分けて、何件から対応してくれるのかを確認してみましょう。

要望に応じて作成してくれる業者の場合

何件のリストが欲しいか、そのリストに含まれる法人の要件は何かということを指定して依頼できる業者の場合には最低件数がどのくらいかはケースバイケースです。少ない業者の場合には数件程度でも対応してくれますが、100件を最低の基準としている業者もあります。単価が安い代わりに最低数がかなり多めとなっている業者もあるので一概に何件以上なら依頼できると言うことはできません。一般的には何件以上でなければ対応しないということを明示していないので、問い合わせて確認してみることが必要です。

ただ、数が少なかったとしてもリスト販売業者にとっては収入になるのは確かで、最初はかなり数が少なくても次に大量の発注をしてくれる可能性もあるでしょう。そのため、たとえ数件であったとしても真摯に対応してくれることが多くなっています。

ただ、業者によって内部で最低基準を設けていることも多いので数が少ないと対応してくれないこともあるのは確かです。少数の発注をしたい場合にはできるだけ多くの業者にコンタクトを取って確認してみるのが重要になります。

ユーザーが自分で選んで情報取得をする場合

ユーザーが自分で選べる仕組みにして販売しているリスト販売業者の場合には最低件数は1件というのが一般的です。リストを作成してくれる業者が100件といった基準を設けているのは人件費がたくさんかかってしまうからで、その分もペイできる数の依頼でないと受けられないと言われてしまいます。

しかし、オンラインでユーザーが選んでダウンロードするという仕組みにしてあればサーバーの運用費用くらいしかかからないことになります。たった1件から対応しても業者としては利益を上げられるので問題ないのです。

ただ、あまりにも件数が少ないと単価がかなり高くなってしまうことは否めません基本料金や会費がかかる仕組みになっているのが一般的なので、取得する数が少ないとコストパフォーマンスは低くなってしまいます。

また、お得に利用できる固定料金プランがある業者も多くなっていますが、その場合には月間で取得できる数の上限が決まっているのが基本です。何件が最低ラインかは業者によってもプランによっても違うものの、少ないケースで1,000件くらいというのが現状です。多いほうでは1万件以上のプランもあるので取得したい件数に応じて選ぶのが重要になります。

 

リスト販売業者から取得できるリストの件数は業者の種類によってかなりの違いがあります。希望に応じてリストを作成してくれる仕組みの業者の場合には最低ラインをどの程度にしているかはケースバイケースで明示していないことも多いのが実態です。一般的な傾向としては数件程度でも応じてくれるものの、100件くらいは申し込まないと対応してくれないこともよくあります。

一方、オンラインでユーザーが自由に情報取得することができる形で販売している業者の場合には1件から利用できるのが普通です。ただ、月額費用がかかる場合も多いので取得数が少ないと単価が高くなります。1,000件程度からのお得な定額プランもあるので必要件数に応じて適切なプランに申し込みましょう。

おすすめ関連記事